太陽光発電設備のメリット

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基礎知識

太陽光パネルで発電した電気をパワーコンディショナーで直流から交流に変換し、建物内の分電盤を経由して使用します。また、蓄電池に発電した電気を貯めておくことで、夜間帯や停電時の電源として活用できます。

基礎知識図解

導入効果

太陽光発電設備・蓄電池の導入には、大きく3つの効果があり、それぞれに得られるメリットがあります。

導入効果 具体的なメリット
停電時の電源確保
  • 台風や地震等の災害時に発電事業者からの電力供給が止まってしまった場合や電線断絶等が発生した場合でも電源確保が可能（避難所ではなく、在宅避難ができる可能性）
電気料金の削減
  • 太陽光パネルで発電した電気を自家消費することで電気料金の削減が可能
環境負荷の低減
  • 自然エネルギーの太陽光活用による環境負荷の低減

初期費用（実質負担額）
の回収年数（試算値）

一般的な家庭用の太陽光発電設備・蓄電池を設置した場合、電気代が削減され、約7年で初期費用（実質負担額）の回収が可能です。
※実質負担額とは、設置工事費から助成金を差し引いた金額です。

初期投資図説

助成金の概要

島しょ地域における太陽光発電設備等の導入を東京都が支援しています。

「島しょ地域における太陽光発電設備等助成事業」の概要

助成対象設備 太陽光発電設備（太陽光パネル、架台、パワコン）、蓄電池、監視装置
助成対象者
  • 事業者（民間企業、独立行政法人、公益財団法人、医療法人、社会福祉法人等）
  • 個人、個人事業主
事業年度 令和８年度まで（申請の受付は年度ごとに行います。）
主な助成要件
  • 島しょ地域に位置する事業所、住宅等に対象設備を設置すること。
  • 当該設備から得られた電気を当該施設、住宅等で消費すること。
  • 太陽光発電設備を設置する場合、年間発電量は、電気を供給する施設又は住宅の年間消費電力量の範囲内とすること。
  • 太陽光発電設置と蓄電池を併せて設置（太陽光発電だけでは対象外）、又は蓄電池を設置（既に太陽光発電設備が設置されていることが必須）
処分制限期間 太陽光発電設備17年（建物付属設備の場合15年）、蓄電池6年の期間は処分出来ません。
助成率等 ①又は②のいずれか小さい値　※4分の3の額が必ず助成されるわけではありません。

<太陽光発電設備>
①助成対象経費の4分の3以内の額　※消費税は助成対象外
②発電出力に1kW当たり30万円を乗じた額

<蓄電池>
①助成対象経費の4分の3以内の額　※消費税は助成対象外
②蓄電容量に1kWh当たりの30万円を乗じた額